新型コロナウイルスが妊婦や子どもに及ぼす影響について、厚生労働省研究班が行った調査で少しずつ明らかになってきました。感染した妊婦のデータを分析した結果、出産に近い妊娠後期や高年齢なほど症状が重くなる傾向があることが分かりました。関連学会は5月、妊婦のワクチン接種について「感染者が多い地域では積極的に接種を考慮すべきだ」とする新たな提言を出しました。

妊娠後期や高年齢に重症化リスク

「日本でも妊娠後期の感染で急激に悪化した症例が報告されています。妊娠中は感染予防を常に心がけてほしい」。研究班代表で日本産婦人科感染症学会理事長の山田秀人さん（手稲渓仁会病院不育症センター長）は訴えます。

研究班は昨年9月以降、感染妊婦の管理を担う全国の医療機関410施設から報告を受けるシステムを構築。5月10日までに少なくとも417人（道内16人）の感染を確認しました。山田さんは「さまざまな報告データから推定すると国内の感染妊婦はこの3倍の1200人以上、感染率は（一般の3分の1以下の）0.1～0.25％」といいます。

報告された感染妊婦の情報のうち、解析可能な61人のデータを分析しました。内訳は人工呼吸器や体外式膜型人工肺（エクモ）を使った重症が2人、酸素投与を要した中等症が6人、無症状を含む軽症が53人です。感染時に見られた症状では、発熱が57％で最も多く、せきが39％、喉の痛み30％、味覚障害25％などと続きました。

「重症・中等症」と「軽症・無症状」に分けて比較したところ、診断時の妊娠週数は軽症・無症状の妊婦が平均25.0週だったのに対し、重症・中等症は平均32.5週と、週数が進むほど重症化リスクが高いことが示されました。年齢は軽症・無症状の平均が30.0歳、重症・中等症が34.5歳。妊娠前のBMI（体格指数）は軽症・無症状が21.2、中等症・重症は24.4でした。

専門家「13～20週の接種望ましい」

感染拡大を受け、日本産婦人科感染症学会などは5月、妊婦のワクチン接種に関して新たな提言を公表しました。中長期的な副反応については今後も情報収集する必要があるとした上で、「現時点では世界的に接種のメリットがリスクを上回る」と提言しました。厚労省は現在、妊婦には接種の努力義務を課していませんが、海外でのワクチンの安全性に関する最新の知見を踏まえて見解をまとめました。

提言では、妊婦を接種対象から除外せず、特に人口当たりの感染者が多い地域では積極的に接種を考慮すべきだとしています。接種する場合は母児管理ができる産婦人科施設などが望ましいこと、胎児の器官が形成される妊娠12週までは接種を避けることなどを盛り込みました。

5月18日までの1週間に確認された北海道の新規感染者数は、人口10万人当たり約72人と都道府県別で最も多いです。山田さんは「重症化リスクの高い妊娠後期の感染を防ぐため、1回目の接種は妊娠13～20週の間が望ましい」と話しています。

子どもの感染、７割が家庭内　半数が父親経由

厚生労働省研究班は新型コロナの子どもへの影響についても調査。感染場所の多くは学校や幼稚園、保育園ではなく、家庭内が7割を占めることが分かりました。

子どもへの影響を調査している研究班メンバーで、聖マリアンナ医科大講師の勝田友博さん（小児感染症）は「理由はまだわかりませんが、世界的にみても小児は感染しにくく、感染しても無症状・軽症が多い。ですが、まれに重症化することもあるので油断は禁物です」と話します。

研究班が日本小児科学会のデータベース＝下記参照＝に登録された感染した子ども（20歳未満）の症例1662例（4月27日現在、道内44例）を分析した結果、約47％が無症状で、全体の9割に当たる1461例は治療せずに快方に向かったといいます。

感染場所は家庭内感染が7割（1171例）と最も多く、うち半数近い517例が父親経由で感染していました。幼稚園や保育園は89例、学校は90例で合わせても全体の1割程度にとどまりました。変異株の感染が広がった1～4月の感染例491例でも傾向は同じでした。

勝田さんは「学校など、子どもたちが外で感染したケースは比較的少なかった。感染を防ぐには大人が家庭内にウイルスを持ち込まないよう注意することが重要です。『念のため』と過度な日常生活の制限は、子どもの心身の発達に大きく影響する」と指摘しています。

取材・文／根岸寛子（北海道新聞記者）